申請書一式（事業実施計画書・収支予算書・団体概要）

2022年度  PDF

1．

ご提出いただく書類は全てパソコンでの作成をお願いします。

2．

申請書には、必ず押印してください。

3．

申請書は、ページ数、余白、フォント（MSP明朝、12pt、一部10.5pt）、枠のサイズを変更せずにご使用ください。

4．

申請から10営業日後までに当財団から受領の連絡がない場合には、お手数ですが電話にてご連絡ください。

5．

申請書提出後の修正は受け付けておりません。また、当方より修正を求めることはいたしませんので、くれぐれも不備のないようにご注意ください。

6．

提出いただいた書類および関連資料は返却いたしませんので、ご了承ください。

7．

音楽助成金の支払いは、申請団体の銀行口座へ振り込みとなります。その他の方法や個人口座へのお支払いはいたしませんので、ご了承ください。

事業運営委員会

小倉　多美子

音楽ジャーナリスト、武蔵野音楽大学講師

金子　建志

音楽評論家、東京理科大学講師

川本　統脩

洗足学園音楽大学講師

齋藤　一郎

東京藝術大学名誉教授

柴田　俊一

音楽プロデューサー、元NHKプロデューサー

①

当該事業の広報物（ウェブサイト、チラシ、ポスター、プログラム等）には、必ず、「協力：日本音楽財団（日本財団助成事業）」と表示して下さい。

②

事業内容を変更または中止する場合には、[変更承認申請書]または[事業中止届]を事前に当財団に提出し、承認を受けて下さい。

③

事業完了後１ヶ月以内に、[事業完了報告書一式]及び助成額を超える額の領収書写しのみ（助成対象経費3項目以上）を提出して下さい。事業費総額が減少した場合や、領収書が無い場合等、適当な経費と認められない場合は、助成額が減額されることがあります。

④

原則として現地事業視察を実施致します。

⑤

当該事業の経理は、原則としてその他の事業経理と分け、支出を証する書類は収支簿とともに5年間保存して下さい。当財団から監査に伺うことがあります。

⑥

助成金の支払は、事業完了報告書受付後１ヶ月以内に行います。

事業完了報告書一式　(事業報告書/収支決算書)
2021年度　Word PDF